阪神淡路大震災、新潟中越地震と、日本で大きな地震が起こっています。
阪神淡路大震災では
１０万棟を超える住宅が倒れ、特に１９７１年以前に建てられた住宅は発生から２０秒で７０％が倒壊したとされています。
そんな中、耐震設計基準が大幅に改正された１９８１年以降に建てられた建物は、わずか０．２％しか倒れませんでした。この地震によって、「耐震リフォーム」の重要性、必要性が改めて明らかになりました。
築２０年を超える住宅や耐震性が低い住宅は、ご家族の安全を守るため、安心で快適な生活を実現するために、耐震リフォームで地震に強い住宅にすることをお勧め致します。
耐震診断技術者とは？
・耐震診断技術者とは、下記５団体が主催する耐震診断講習会（大阪府知事指定講習会）を受け、「受講修了者名簿」に登録されたもの
（社）大阪府建築士会（運営）
（社）大阪建築士事務所協会
（社）日本構造技術者協会関西支部
（社）日本建築家協会近畿支部
（社）大阪建築防災センター
当社は４名耐震技術者が登録されております。
耐震技術者には上記５団体の発行する受講修了証がございますのでご確認下さい。
当社の耐震技術者
・青木広宣
・泉口誠実
・永井章
・濱村國男
耐震診断とは？
・耐震診断とは、耐震診断技術者がご自宅にお伺いし、下記の４項目を総合評価し、点数により住宅の耐震度を判定します。
１、地盤・基礎
２、偏心（建物の形や壁の配置から建物全体のまとまりの良さを表す評価点です。）
３、水平抵抗力（地震時の水平力に対する抵抗力の大きさを表す評価点です）
４、老朽度
補助の対象となる住宅とは？
昭和５６年５月３１日以前に建築確認を受けて建築された住居に、今現在もお住みになられており、木造住宅であること。
補助の内容
標準的な住宅（延床面積が５０㎡～１６０㎡位）で診断費用が約５０，０００円かかります。
しかし、補助金交付制度により、２５，０００円を補助します。
（国の補助１２，５００円＋市の補助１２，５００円）
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建物の揺れは地盤の状態に大きく左右されます。軟弱地盤では、壁量も基準の1.5倍が必要です。 |
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地震力は建物の重量に比例するので、耐震性を高めるには、建物を軽くすることが望ましいのです。 |
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木造住宅では、主に地震力を壁が負担する為、必要な壁量が定められています。 |
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水平構面である床の剛性が十分でないと、壁の耐力にも影響があります。 |
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軸組工法の建物は、土台、柱、梁などの接合部分に、一定の強度を確保することが定められています。 |
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